転職での35歳の壁『崩壊』から見える企業の求めている「人材」とは？

転職（てんしょく）とは、職業を変えること、あるいは職場を変えること。

主にビジネスパーソンを中心に使われてきた言葉ですが、最近では職業、勤務先の会社が変わった際に一般的に使われています。

転職を希望する理由のトップは賃金で、次に来るのが労働時間や休日などの諸条件となっています。当たり前といえば当たり前ですが、待遇面での希望が大きいようです。

年収に不満を持つ人の中には、同じ会社にいても給与が上がらないのではないか、自身の仕事が正しく評価されていないのではないかと考えた人も多かったようです。

自分自身が追い詰められて「何のために生きてるんだろう・・」と思うようになってしまっては手遅れです。そうなる前に行動したいところですが、会社に「残業減らせ」と言ってもまず通りません。

特に営業や販売業といった「みなし残業」が課せられている職種は、残業時間も多くなりやすく、人によってはストレスフルな仕事になります。

35歳という年齢はともかく、一般的に年齢が上がるほど転職のハードルが高まる、というのは事実なのでしょう。

35歳を過ぎると、転職先は教育することで、成長してもらおうという気持ちで採用はされません。高い給与に見合ったスキルを持っている人材でないと、転職が難しくなってくるのが現実でしょう。

数年前までは転職をするなら35歳が限界だとされていましたが、近年では状況が変わってきているそうです。

数年前と比べると、今では35歳以上の年齢で転職する人の割合がかつての2倍になっていて、必ずしも35歳過ぎてしまったら就職ができなくなるという事ではないのが分かっています。

転職者の年齢が上昇している背景には、中途採用マーケットにおいて、即戦力のニーズが高まっていることがあります。2007年頃まで企業では、第二新卒など若手を採用して育成する動きが目立ちました。

これは、新卒採用を補填するためという位置付けが色濃かったためと考えられます。ところが2008年頃から、景気やマーケットの変動が激化する中、事業展開のスピードを加速化するために、必要なスキルやノウハウを習得している経験者を社外から確保する企業が増えたのです。

転職市場では若手の需要が高く、35歳以上の転職は難しいと思われがちだが、以上のように最近は少子高齢化や景気回復など社会情勢の変化に伴い、転職市場に変化が生じているようだ。