服が売れない…アパレル業界に広がる「とある病」が深刻だった

ユニクロ（UNIQLO）の2018年8月度の国内売上高は、既存店とダイレクト販売（EC、法人向け販売）の合計が前年同月比8.8％増、全店ベースでは9.1％増だった

この四半期の取扱高は前年同期比+25.5%の773億円、売上は282億円、営業利益は97億円という非常に高い成長率を維持

アマゾン（AMAZON）が、アパレルおよびフットウエア分野で売上高首位のウォルマート（WALMART）を追い上げている。

イオンモールやららぽーとなど、ニューファミリー層や若いカップルの定番買い物スポットである郊外型ショッピングセンター（SC）。そのSCに出店するアパレルが、軒並み苦戦を強いられている。

今年もクールビズ商戦が熱を帯びている。その裏で、ビジネスウエアを主力に稼ぐ紳士服メーカーの足元の業績が振るわない。

大手アパレル４社の売上高は激減し、店舗の閉店やブランドの解散が相次いでいる。

日本百貨店協会（※２）が発表しているオープンデータによると、2004年には約3兆円あった衣類の売上は2016年には約2兆円、13年間で約33%縮小

顧客は価格を下げただけでは飛びつかず、本当に欲しいものだけを見極めて買う傾向にある。

SC向けのブランドを多数展開するアダストリア。前2018年2月期は主力ブランドの不振で売上高2227億円(前期比9.4％増)、営業利益50億円(同66.4％減)と、増収ながら大幅減益に陥った。

そもそも日本の人口が減り若者も減っているので、売り上げが減るのは自然な流れ。売る店の数は変わっていない、むしろ増えている

「試着もしないで洋服は買えない」「肌触り・生地感が大切」「ネットではイメージがわかない」といったデメリットも今は昔。2006年以降、ネットで服は売れはじめている

人口減少、高齢化社会の到来を考えれば、誰だって気前よくおカネを使うわけにはいかない。将来インフレになるかもしれないという「インフレ期待」を演出しても、国の衰退を肌で感じる以上、デフレマインドは消えない

私たちの生活の中でなくてはならなくなっているファストファッション。最新のトレンドのファッションを低価格で取り入れられるすぐれもの

服のリユース・リサイクルが当たり前となり、「欲しい服はまず、フリマアプリで探す」といった状況

百貨店業界はここ数年、ネット販売の台頭などを背景に衣料品の販売が低迷している。アウトレットも定着しており、いつでも安い商品を買える安心感が顧客にはある