「不妊治療で退職」せざるを得ない女性たちの切実すぎる悩み

子どもがほしいけれど、なかなか思うように授からない。今、ネット上には様々な情報があふれています。

「不妊」とは、妊娠を望む健康な男女が避妊をしないで性交をしているにもかかわらず、一定期間妊娠しないものをいいます

一般に結婚を考える年齢で、避妊せず、通常の夫婦生活を送っていれば、だいたい結婚して半年で7割、１年で9割、２年で10割が妊娠する

WHO、日本産科婦人科学会ともに、「1年以内に妊娠に至れない状態」と定義している

現在、日本では約5.5組に１組の夫婦が不妊症で悩んでいるとされ、何らかの不妊治療を受けている療患者数は約50万人とも推計されています

カップルのうち「7組に1組」が不妊に悩んでいるという現実に、驚かれる方も多い

仕事をしながら不妊治療をした人のうち、両立が困難になって退職した人が五人に一人いる

日本では不妊治療に対しての認識が低いため、仕事を正規雇用から非正規雇用に変更する人や、退職せざるを得ない人も少なくない。

対象者に「妊活中に仕事との両立が困難と感じたことは？」と聞いたところ、就労者全体では46.7％の方が「とてもあった」「あった」と回答

仕事と不妊治療の両立が困難と感じられる最も大きな理由は、通院の負担が重いことにある。不妊治療では、おそらく経験のない人が想像する以上に、多くの通院が必要となる

同僚に妊活を理由に仕事を減らすことを伝えると、「それは理由にならない」と言われた。「産休、育休の同僚は堂々と休んでいるのに」と悔しい気持ち

出張やはずせない会議などがあり、時間の融通がきかない仕事をしている人には「仕事との両立が難しい」という局面がでてきます。

上司など周りの重要な人に不妊治療中（または何らかの事情で通院中）であることを伝えて、営業時間中にときどき外出したり、間に合わなくなったりするのを理解してもらうこと

上長に不妊治療をするかもしれないことを伝えると「じゃあ、とりあえず検査をして。それで子どもができないと判ったら、（諦めて）もっと仕事に専念できるでしょ」と言われた。

妊活中や不妊治療中など子どもが欲しいと願っている時期の嫌がらせや妊娠の妨げ行為は、“プレ・マタニティハラスメント（プレ・マタハラ）”と呼ばれている。

厚生労働省によると、体外受精など高度な不妊治療に対する国の助成制度はあるが、仕事との両立支援策はない

「職場でのフォローがもう少し整えば妊活がしやすくなるのではと思っています（20代後半・宮城）

会社側は治療に対しいつまで配慮を続ければいいか分からない。女性側もいつまでと期限を設けたお願いを会社に対してできないという難しい背景がある。