大流行の恐れも…「インフルエンザ」が全国で猛威

厚生労働省は18日、インフルエンザ患者数が1医療機関当たり38.54人となり、今季初めて警報レベルの30人を超えたと発表した。

国立感染症研究所によると、今月7日〜13日に全国5000カ所の定点医療機関を受診したインフルエンザ患者の報告数は19万527人。

推計される全国の患者数は約163万5000人となり、約58万人だった前週の3倍近くに急増。

都道府県別にみると、愛知が75.38人と最も多く、熊本58.79人、岐阜53.94人、鹿児島52.34人が続く。

すでに32都道府県で警報レベルに達しており、警報に達していない自治体でも注意報レベルを超えているところがほとんど。

休校や学年・学級閉鎖をした保育所や幼稚園、小中高校は、1都2府40県で583施設に上っている。

全開の調査では10代以下の患者が多かったが、今回の調査では40代が約20.2万人と最多に。

次いで20代（約17.9万人）、30代（約17.8万人）、50代（約16.8万人）と、働き盛りを中心に流行が拡大している。

昨年12月前半以降に検出されたウイルスは、2009年に新型として流行したA型のH1N1が67％を占め最多。

A香港型は33％、B型はごくわずかとなっているが、「ここにきて重症化しやすいA香港型も徐々に増えてきている」という。

一医療機関の患者数は、大流行した去年の同時期と比べても多く、およそ1.5倍の患者数とのこと。

この先も、太平洋側を中心に晴れて空気が乾燥しやすい状態が続くため、流行のさらなる拡大が懸念される。